【中学歴史】世界恐慌・昭和恐慌

【中学歴史】世界恐慌・昭和恐慌についてまとめています。

世界恐慌

1929年10月ニューヨークで株価が暴落。取り付け騒ぎが起こり、銀行や工場がつぶれ、農産物の価格が急落。失業者があふれ、アメリカから世界中に混乱が広がりました。各国は自国第一の政策をとり、国際共助の体制が揺らいでいきました。

ブロック経済

イギリス・フランスは、植民地との関係を密接にし、本国との関係の深い地域で、自給自足的に経済を成り立たせるブロック経済をとった。植民地の少ないイタリア・ドイツ・日本がこの政策に反発。

ニューディール政策

ニューディール（新規まき直し）は、アメリカのルーズベルト大統領による政策。積極的に公共事業をおこし、農業や工業の生産を調整する。失業者を助け、労働組合を保護しました。

金融恐慌

関東大震災で経済が大きな打撃を受けました。多くの銀行が休業、倒産する金融恐慌になりました。世界恐慌の影響で不況に見舞われ、昭和恐慌が起こる。農作物の価格が暴落。都市て失業者が増えた。労働争議や小作争議が激しさを増す。大凶作に見舞われた東北地方と北海道ではききんが起こりました。

昭和恐慌

1927年3月大蔵大臣の「東京渡辺銀行破綻した」という失言で、おおぜいの人が預金を引き出そうとして各銀行におしよせた(銀行の取付け騒ぎ)。台湾銀行の経営悪化が明るみに出て金融界が混乱し、銀行の休業や企業の倒産があいついだ(金融恐慌)。

日本では多くの中小企業が倒産した。大企業も労働者の人員削減をしたために失業者が急増し、労働争議が増加した。これら一連の経済状況を昭和恐慌という。昭和恐慌の原因は、世界恐慌の影響と金解禁による不況の2つが重なったことによる。

三井・三菱・住友・安田などの財閥(大資本家)は倒産寸前の会社や銀行を合併して産業界の支配を強め、利益を独占していった。やがて財閥は、政党に資金を出して深く結びつき、政治に大きな影響をあたえるようになった。

昭和恐慌により都市の失業者が農村に戻ると、農家の生活困難は深刻化した。昭和恐慌の前後の時期、地租改正によって地租が定額・金納化されていたため、恐慌によっても地租は下がらず、農家の窮乏化はいっそう進んだ。昭和恐慌の原因は、世界恐慌の影響と金解禁による不況の2つが重なったことによる。昭和恐慌の後には、日本は柳条湖事件を発端として、中国への侵略を拡大していった。世界恐慌からの回復期には、日本における低賃金・長時間労働に対してイギリスから非難が寄せられた。