【中学歴史】重要な覚えておきたい条約一覧(高校入試対応)

【中学社会】重要な条約一覧(高校入試・テストによく出る編)です。

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重要な条約一覧

高校入試や実力テストでよく出る、覚えておきたい条約です。条約の名称、内容をセットで覚えていきましょう。

南京条約

1842年にアヘン戦争を終結させるため、清とイギリスの間で結ばれた講和条約。イギリスは、上海など5港を開港を手に入れました。清の関税自主権を認めず、イギリスが領事裁判権持つ不平等条約。

日本和親条約

1854年、ペリーとの間に結んだ条約。日本側全権は林復斎、アメリカ側全権はペリー。下田と函館の2港を開港。アメリカ船の食料や水、石炭などの供給を認めました。

日米修好通商条約

1858年、日本とアメリカ合衆国の間で結ばれた通商条約。大老の井伊直弼が反対派を押さえて、朝廷の許可を得ないで結びました。函館、神奈川県(横浜)、長崎、新潟、兵庫(神戸)の5港を開き、自由な貿易を認める。

下関条約

日清戦争の講和条約。主な内容は、清は、朝鮮の独立を認め、遼東半島・台湾・澎湖諸島を日本に譲り渡すこと。清は、2億両(テール:当時の約3.1億円)の賠償金を日本に支払うこと。

ポーツマス条約

ポーツマス条約は、1905年、アメリカ合衆国大統領ルーズベルトの仲介によって、日本とロシアの間で結ばれた日露戦争の講和条約。主な内容は、韓国での日本の優先権を認めること。旅順、大連の租借権と長春以南の鉄道の利権を譲り渡すこと。

ベルサイユ条約

1919年6月28日にフランスのベルサイユで調印されたパリ講和会議で結ばれる。ドイツの植民地を失い、領土を縮小され、巨額の賠償金と軍縮縮小を課せられました。日本はドイツか持っていた中国の山東省の権益、植民地の委任統治権を得る。

サンフランシスコ平和条約

1951年9月に第二次世界大戦・太平洋戦争後に関連して連合国諸国と日本との間に締結された平和条約。アメリカは、日本を西側陣営の一員にするため、講和を急ぎました。日本の全権であった吉田茂が48カ国と講和条約を結ぶ。東側陣営と侵略したアジアの国々とは講和が実現しませんでした。

日米安全保障条約

日本の安全と東アジアの平和を守る条約。アメリカ軍基地が日本国内に残りました。沖縄・小笠原諸島は、独立回復後もアメリカの統治のもとに置かれました。

ワシントン条約

正式名称は「絶滅の恐れのある野生動植物の種の国際取引に関する条約」。野生動植物の国際取引がそれらの存続を脅かすことのないよう規制することを目的に、1973年にワシントンD.C.で採択され、日本は、1980年に締約した。野生生物のみならず、それらを用いた加工品や毛皮などもこの条約による保護の対象となっている。

ラムサール条約

正式な名称は、「特に水鳥の生息地として国際的に重要な湿地に関する条約」で、1971年にイランのラムサールで採択され、1975年に発効した。国際的な湿地を締約国が指定・登録し、生息する動植物の保護や、湿地の賢明な利用を促進することが目的になっている。

日本は1980年に締結し、2002年までに、釧路湿原(北海道)、琵琶湖 (滋賀県)など13か所が、2005年11月に尾瀬(福島,群馬,新潟県)など、20か所が登録された。

2008年10月には瓢湖(新潟県)、毛女沼(宮城県)、大山上池・下池(山形県)、久米島の渓流(沖縄県)が登録され、その後、2015年での国内の登録湿地は50か所、総面積は14.8002haとなっている。

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