【中学歴史】国際協調の高まりの要点まとめノート

【中学歴史】国際協調の高まりの要点まとめノートです。

国際協調の高まり

1918年11月にわたる第一次世界大戦が終結すると、1919年1月、戦勝国27か国の代表がフランス外務省に集まってパリ講和会議が開催された。しかし、この会議に敗戦国ドイツなどの参加は認められなかった。

ドイツが降伏して、第一次世界大戦が終わる。パリ講和会議の前年に、民族自決、軍備の縮小、国際的な平和組織の設立、秘密外交の廃止などの14か条を発表していたアメリカ合衆国大統領のウィルソンは、この方針を会議の原則とするように主張した。

しかし、イギリス・フランスなどの戦勝国は自国の利益を優先して、敗戦国にきびしい処置をとることを主張した。この講和会議では、国際連盟の設立やドイツに対する講和の内容が議決された。1919年6月、パリ郊外の地にあるベルサイユ宮殿で、連合国とドイツの間でベルサイユ条約が結ばれた。

ドイツへの処置
ベルサイユ条約では、ドイツに対する処分が決められ、ドイツは本国の領土の約13%とすべての植民地を失った。また、巨額の賠償金を課せられ、軍備も制限された。一方、日本は、中国におけるドイツの権益を受けつぎ、赤道以北のドイツ領南洋諸島に対する国際連盟からの委任統治権を得た。

ウィルソン大統領が14か条の一つとして提案した国際連盟が、1920年に設立された。これは、国際平和の確立と維持をはかるための世界最初の国際平和機構だった。国際連盟の本部はジュネーブ(スイス)におかれ、総会・理事会・事務局や国際労働機関・常設国際司法裁判所が設置された。

理事会では日本・イギリス・フランス・イタリアが常任理事国となり、新渡戸稲造が事務局次長に就任するなど、日本は国際的な地位を高めていった。

提案国のアメリカ合衆国は、議会の反対で国際連盟に加盟できず、ドイツやソ連も初めは加盟を認められなかった。国際連盟の総会での議決方法は全会一致制だったために、議事がはかどらないことが多かった。

また、国際連盟には、現在の国連軍のような侵略国などに対して武力制裁を加えるための軍事力がなく、注意をうながすか、経済制裁を行うことしかできず、国際紛争の解決が困難だった。

大戦後、列強は再び軍備拡張に力を入れるようになった。そこでアメリカ合衆国は、1921~22年、イギリス・フランス・日本・中国などによびかけて、主要9か国によるワシントン会議を開いた。アメリカの目的は、東アジアでの日本の勢力拡張をおさえるとともに、日本やイギリスとの戦艦建造競争を止めることにあった。

ワシントン会議では、1921年に四か国条約、1922年に海軍軍縮条約・九か国条約が結ばれた。

四か国条約…四か国条約は、アメリカ・イギリス・フランス・日本の間で結ばれた。太平洋の島々での各国の権利をたがいに尊重する内容で、日英同盟は廃止された。
海軍軍縮条約…海軍軍縮条約では、アメリカ・イギリス・フランス・日本・イタリアの間で、主力艦の保有量を制限した。
九か国条約…九か国条約では、会議に参加した9か国が中国の主権を尊重し、中国での各国の経済活動の機会均等と門戸開放を約束した。日本は、この条約にもとづいて中国と直接交渉して、大戦直後にドイツから受けついだ山東省の権益を返還した。
不戦条約…1928年にはパリで不戦条約が結ばれ、国際紛争の解決に武力は使わないことを定めたが、違反国に対する制裁規定がなく、効果は疑問であった。