【高校入試対策】中学社会科の差がつく応用問題|合格を確実に!

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【高校入試対策】社会科の差がつく応用問題です。地理、歴史、公民の全ての分野から出題していますが、偏差値60突破を目的としているので、若干の難しさはあります。

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中学社会科の差がつく応用問題

【問1】地理編
次の問いに答えなさい。

(1) 中国の人口について述べた次の文中の1~3にあてはまる数字や語句を 書きなさい。
これまで( 1 )億人をこえる人口をかかえる中国は、人口の増加をおさえるために( 2 )政策を実施してきた。その結果、人口の増加はゆるやかになったが、急速に( 3 )化が進んでいる。

(2)次のグラフは、ある農産物の国別生産量割合を示している。この農産物を答えなさい。
米の国別生産量グラフ

(3) 中国の経済発展について、次の文を読んで、あとの問いに答えなさい。

中国では、経済を発展させるために、沿海部に経済特区が設けられた。 中国は労働者の(   )が安いこともあり、多くの外国企業が進出した。

1.文中の(   )にあてはまる語句を書きなさい。
2.文中の下線部が設けられた都市としてあてはまらないものを、次から選びなさい。
ア:シェンチェン イ:シャンハイ ウ:チューハイ

(4)中国がかける課題を「経済格差」という語句を使って説明しなさい。

【問2】歴史編
次の説明文を読んで、あとの問いに答えなさい。

 1980年代末、株や土地の価格が大はばに上がった。( 1 )といわれたこの好景気は1991年に終わり、日本は長期不況に直面した。失業者が多くなるなどして、国民の将来への不安は大きくなった。( 2 )社会をむかえ人々が安心して生活ができる社会への改革が求められている。
経済的な苦境にもかかわらず、日本はいぜんとして経済大国であり、( 3 )の廃絶や環境問題など、国際社会で日本が果たすべき役割は大きい。
一方、国内にも解決しなければいけない問題がある。アイヌの人々や在日外 国人に対する( 4 )や( 5 )をなくし、すべての人々に公正で、( 6 )を尊重する社会をつくらなくてはならない。

(1) 文中の1~6の(   )にあてはまる語句を、次の中から選びなさい。

(2) 下線部について、1997年に日本で開催された国際環境会議を何といいますか。

【問3】公民編
次の説明文を読んで、あとの問いに答えなさい。

 市場での商品の価格は、a商品に対する需要量と供給量の関係によって変化する。一方、少数の大企業が生産や販売市場を支配している寡占産業では、少数の企業が足なみをそろえて価格や生産量を決めることになりがちである。こうして価格競争が弱まると、不利益をこうむるのは消費者である。そこで、b競争をうながすための法律がつくられている。
市場経済では、すべての価格が市場で決められるわけではない。c国民生活にあたえる影響の大きいサービスの価格(料金)は、国会や政府が決定・認可している。

(1) 下線部aについて正しく述べているものを、次のア~ウから1つ選びなさい。
ア需要量と供給量が一致すると、価格は上がり続ける。
イ 供給量が需要量をうわ回ると、価格は上がる。
ウ 需要量が供給量をうわ回ると、価格は上がる。

(2) 下線部bについて、この法律のことを何といいますか。

(3) 下線部Cについて、次の問いに答えなさい。
1 このようにして決められる価格(料金)を何といいますか。
2 このようにして決められる価格(料金)にあてはまらないものを、次のアからエから1つ選びなさい。
ア 郵便料金 イ 鉄道運賃 ウ 新聞購読料 エ 電気料金

中学社会科の差がつく応用問題の解答・解説

【問1】地理編
(1)1:13 2:一人っ子 3:高齢

中国の一人っ子政策は、急速な高齢化の進行によって徐々に、緩和する動きがみられ、2015年10月に廃止された。

(2)米

(3)1:賃金 2:イ

シャンハイは長江河口にある中国最大の商工業都市。

(4)沿岸部の都市の内陸の農村部の間に経済格差がある。

沿岸部と内陸部の経済格差をかかえる中国は、内陸部に鉄道や工業団地などを整備する「西部大開発」というプロジェクトが進んでいる。
経済特区…外国の設備や技術を導入するために、税金を安くするなど、中国の国内で特別な法律が適用される行政地域。沿海部のシェンチェンやチューハイ などに設けられた。
世界の工場…中国の工業製品は世界中に輸出されるようになり、「世界の工場」とよばれるようになった。

【問2】歴史編
(1) 1バブル景気 2少子高齢 3核兵器 4差別 5偏見(4・5は順不同)  6人権

(2) 地球温暖化防止京都会議

京都で開かれた地球温暖化防止京都会議では、先進国の温室効果ガスの削減目標などを定めた京都議定書が採択された。

【問3】公民編
(1) ウ

アは、需要量と供給量が一致すると価格は安定し、変動しなくなる。イは、供給量が需要量を上回ると価格は下落する。

(2) 独占禁止法

(3) 1公共料金 2ウ

新聞購読料は新聞社が独自で決定する価格である。

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