【中学歴史】昭和時代の要点まとめノート

中学歴史昭和時代の要点ノートです。

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昭和時代の要点まとめ

世界恐慌からファシズムの台頭、日中戦争、第二次世界大戦、太平洋戦争、日本の国際復帰、冷戦、朝鮮戦争、高度経済成長、緊張緩和までの、一連の流れを見ていきます。

世界恐慌

1929年10月ニューヨークで株価が暴落。取り付け騒ぎが起こり、銀行や工場がつぶれ、農産物の価格が急落。失業者があふれ、アメリカから世界中に混乱が広がりました。各国は自国第一の政策をとり、国際共助の体制が揺らいでいきました。

ブロック経済
イギリス・フランスは、植民地との関係を密接にし、本国との関係の深い地域で、自給自足的に経済を成り立たせるブロック経済をとった。植民地の少ないイタリア・ドイツ・日本がこの政策に反発。
ニューディール政策
ニューディール(新規まき直し)は、アメリカのルーズベルト大統領による政策。積極的に公共事業をおこし、農業や工業の生産を調整する。失業者を助け、労働組合を保護しました。

ファシズムの台頭

ファシズムは、民主主義や自由主義を否定する体制。ファシズムとは、反民主主義・反自由主義をかかげ、他の民族を犠牲にしてでも国家の繁栄をはかろうとする独裁政治のことで、「全体主義」ともいいます。

  • イタリア…ムッソリーニのファシスト党が政権をにぎり、独裁を行う。世界恐慌で経済を行き詰まるとエチオピアを侵略して、併合しました。
  • ドイツ…ヒトラーの率いるナチス(国民社会主義ドイツ労働者党)が、ドイツ民族を優秀さを強調する宣伝活動を支持を集め、政権を握りました。ユダヤ人を迫害し、共産主義者や自由主義者を攻撃しました、国際連盟から脱退し、軍備を増強し、軍事大国。全体主義国家でした。

行き詰まる政党政治

軍備を縮小し、国民の負担を減らすために1930年にロンドン海軍軍縮会議に参加する。一部の軍人と国家主義者が軍縮条約の締結を激しく攻撃。浜口雄幸首相がおそわれ、退陣。国民の中にも、財閥と結びつき汚職や政争を繰り返す政党への不満が高まりました。

満州事変

蒋介石の中国国民党が南京に国民政府を樹立。不平等条約の撤廃と満州の権益の回復を唱える。満州の日本の軍部(関東軍)が奉天郊外の柳条湖で満鉄の線路を爆破し、軍事行動が開始する。これを満州事変といいます。満州主要部を占領した関東軍は、清の最後の皇帝溥儀を元首とする満州国の建国を宣言。日本が実質的に支配する。

五・一五事件

満州国の承認に反対する犬飼毅首相が海軍将校の一団に暗殺される。後継の斉藤優内閣が満州国を承認。政党内閣の終わりました、これに対して、国際連盟は、リットン調査団を派遣して調査。総会で満州国を認めず、日本軍の満鉄沿線への撤兵を求める勧告を採択。日本国際連盟を脱退。

加藤高明内閣

男子普通選挙法の実現に向けて、原内閣のあと、非政党内閣が続きます。政党勢力は第二次護憲運動をおこし、憲政会総裁の加藤高明を首相とする連立内閣が成立します。

  • 普通選挙法の成立…1925年、納税額による制限を廃止し、満25歳以上の男子選挙権を与えました。
  • 治安維持法…治安維持法は普通選挙法と同時に制定。共産主義に対する取り締まりを強化。加藤内閣以後8年間、政党の総裁が内閣を組織。憲政の常道という。

経済の回復と重化学工業化

円の価値が下がったため日本価値の国際価格が安くなり、輸出を増大して景気が回復。軍需と政府の保護により重化学工業が発展。新しい財閥が朝鮮や満州に進出。イギリス・フランスなどはブロック経済圏を作って自給自足の体制を強化。日本製品には高い関税をかける。日本との間に貿易上の対立が起こる。

日中戦争

北京郊外の盧溝橋で日中両国軍が衝突(盧溝橋事件)としたことから、日中戦争が始まりました。中国では国民党と共産党が内戦を続けていた。毛沢東を指導者とする共産党が、協力して日本に対抗しようと呼びかける。国民党が応じて、抗日民族統一戦線が結成される。

第二次世界大戦

ドイツの侵略がおこります。オーストラリア、チェコスロバキア西武を併合。ソ連と独ソ不可侵条約を結びました。ドイツがポーランドに侵攻。イギリス、フランスがドイツに宣戦布告し、第二次世界大戦が始まります。

太平洋戦争

日本軍がハワイの真珠湾を奇襲攻撃。同時にイギリス領のマレー半島に上陸。こうして、太平洋戦争が始まります。ドイツとイタリアもアメリカに宣戦布告。

第二次世界大戦は日独伊などの枢軸国と米英中ソなどの連合国が戦う世界規模の戦争に発展。日本軍は短期間で東南アジアから南太平洋にかけての大規模な地域を占領。1942年6月のミッドウェー海戦の敗北で、日本語の攻勢は止まり、戦争が長期化していきます。

1945年7月連合国は降伏の条件示すポツダム宣言を発表。アメリカによって、広島(1945年8月6日)、長崎(8月9日)に原子爆弾が投下。日本政府は、ポツダム宣言を受け入れ降伏を決め、1945年8月15日に昭和天皇がラジオ放送(玉音放送)で国民に知らせました。

GHQの占領政策

連合国最高司令官総司令部(GHQ)の指令に従って、日本政府が政策を実施する、間接統治によって戦後改革を行う。GHQの最高司令官は、マッカーサーでした。

占領政策の基本方針として、日本を徹底的に非軍事化。戦争犯罪人(戦犯)の極東国際軍事裁判(東京裁判)。昭和天皇は人間宣言を発表した。

サンフランシスコ講和会議

朝鮮戦争がおこると、アメリカは日本と講和をして、社会主義陣営に対抗する体制を強めようとした。1951年9月、アメリカのサンフランシスコ講和会議が開かれ、日本は首相の吉田茂を首席全権として連合国の48か国とサンフランシスコ平和条約を調印し、独立を回復した。

朝鮮戦争

朝鮮戦争は、1950年 南の大韓民国(韓国)と北の朝鮮民主主義人民共和国(北朝鮮)が、北緯38度線付近で武力衝突した。第二次大戦後の朝鮮半島は、北はソ連、南はアメリカに分割占領されていた。

冷たい戦争(冷戦)

1947年、アメリカ合衆国のトルーマン大統領は、共産主義の封じ込めを宣言し、ソ連側はそれに対抗してコミンフォルム結成して結束の強化をすすめた。このころより、資本主義陣営(西側) と社会主義陣営(東側)の対立がきびしくなった。この東西対立は、冷たい戦争(冷戦)とよばれた。

西側陣営には、北大西洋条約(NATO)、東側陣営にはワルシャワ条約機構を設立。冷たい戦争(冷戦)が始まり、米ソ両国は核兵器を含む軍備の拡張を行いました、世界は核戦争の脅威にさらされる状況となりました。

高度経済成長

1950年代半ばまでには、日本の経済は戦前の水準までに回復。1955年から73年までは、年平均で10%程度の成長を遂げたのが高度経済成長です。

  • 所得倍増計画…池田勇人内閣がスローガンに掲げ、経済成長を積極的に推進しました。
  • 技術革新…鉄鋼や造船などの重化学工業が生産の主軸に。エネルギー源が石炭から石油になりました。太平洋沿岸に製鉄所や石油コンビナートが建設されました。
  • 国民総生産(GNP)…1968年に資本主義国ではアメリカに次ぎ、第2位となる。

緊張緩和

第二次世界大戦後、冷戦を経て、アメリカとソ連やアメリカと中国などの関係の急速な改善を機に、ベトナム停戦の実現,東西両欧間の対話ナド、緊張緩和の気運が高まっていきました。1967年にヨーロッパ共同体が成立し、西ヨーロッパ6カ国の統合を目指す組織。

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